＜p＞プラズマテレビなど家電事業の巨額損失で一敗地にまみれた後、津賀体制はリストラで再生の道筋をつけた。次は車載電池への投資などで攻めに転じるが、課題は山積みだ。2018年3月には創業100周年を迎えた。売上高7兆円超、グループ従業員27万人超を有するパナソニックが、次の100年へ向けた戦略は次世代自動車やそのシステムへシフトする。その舵取りを担う津賀CEOをはじめ、異色のキーマンへのインタビューを含め、これからの選択と集中を探る。＜/p＞ ＜p＞本誌は『週刊東洋経済』2017年12月16日号掲載の27ページ分を電子化したものです。＜/p＞ ＜p＞【主な内容】＜br /＞ 次の100年の牽引役は「車載電池」と「外部人材」＜br /＞ INTERVIEW　パナソニック社長兼CEO・津賀一宏＜br /＞ 　テスラと共に歩む　電池は造れば売れる＜br /＞ 就任6年目　津賀改革七つの決断＜br /＞ 軸足を家電から車にシフト　突破口はEVと自動運転＜br /＞ INTERVIEW　オートモーティブ＆インダストリアルシステムズ社長・伊藤好生＜br /＞ 　テレビの技術で世界と戦う＜br /＞ 熾烈化する車載電池バトル　LG、サムスンに勝てるか＜br /＞ INTERVIEW　パナソニック専務執行役員・樋口泰行＜br /＞ 　改革にタブーはない　組織を生まれ変わらせる＜br /＞ 新規事業を生み出す組織改革　「横パナ」で部門の壁を破れ＜br /＞ INTERVIEW　パナソニック　ビジネスイノベーション本部　副本部長・馬場　渉＜br /＞ 　大企業病は必ず克服できる＜br /＞ インド、中国攻める家電事業＜br /＞ INTERVIEW　パナソニック　専務執行役員　アプライアンス社　社長・本間哲朗＜br /＞ 　ハイテクだけで勝負しない＜br /＞ 赤字が続く液晶、半導体　問われる事業の選択と集中＜/p＞画面が切り替わりますので、しばらくお待ち下さい。 ※ご購入は、楽天kobo商品ページからお願いします。※切り替わらない場合は、こちら をクリックして下さい。 ※このページからは注文できません。